企業向けコンサルティング・研修のご案内
LGBTQ+ウェディング研修ご案内中
ABC協会ではホテル・会場・婚礼関連企業様向けに「LGBTQ+ウェディング研修」と題し、 同性婚を含むLGBTQ+カップル向けウェディングのスムーズな受け入れ・施行をしていただけるよう企業様単位で研修（オンラインorオフラインどちらでも可能）を提供しております。
研修では下記のトピックを中心に解説・ご提案いたしております
- LGBTQ+婚をプロデュース実例から学ぶ
- 海外の同性婚合法化後の市場動向から学ぶ
- 現場からの相談事例から学ぶ
- 現場で求められる対応
- セクシュアルマイノリティの理解
- LGBTQ+婚受け入れのための準備すべきこと
- 営業・告知に向けての準備・提案
- パートナー企業の注意点
- LGBTQ+婚カップルへの様々な提案
- 企業イメージの構築
※研修トピック等はご希望に合わせた内容でもお受けしております。
講演は、TBS・日テレでドキュメント放映された、米国同性婚合法化翌日のNYでの日本人女性2名の挙式をプロデュースした協会小原と、本人も当事者でありLGBTQ+婚専門プランナーとして活躍する協会員有識者の2名により研修を行っています。
※ABC協会法人会員企業様へは割引価格で研修をご提供中
世界各国・地域では、コロナ禍以降も同性婚を合法化する国・地域が増え続けています。アジアにおいても、2019年に台湾、そして2025年にはタイで同性婚が合法化されました。
米国では、2015年に連邦最高裁の判決によって同性婚が合法化されて以来、婚姻届けを提出するLGBTQ+カップルの数が飛躍的に増加し、その動向は世界中から注目を集めています。台湾においても同様に、かつては「婚姻届けを受理されない環境での挙式」が中心だったものが、今では「婚姻届けを受理される、現実的で憧れのある結婚」へと変化しています。
こうした社会的背景のなかで、LGBTQ+カップルへの理解やLGBTQ+婚への対応力が婚礼企業に求められるようになっています。そして、当協会の研修にて最新の国際的動向を学び、LGBTQ+カップルへの対応力を高めたいと考える企業様が増えてきています。
研修にご関心いただけました企業様はこちらからお問合せください。
こちらから「同性婚受け入れに向けたLGBTQ+ウェディング研修」資料をダウンロードしていただけます
最近では、会場やチャペルなどの新設または増改築を通しての、いわゆるハード面での魅力でもって成約率アップを狙う企業が実に少なくなってきました。
代わって人材に力を入れる企業が増えてきております。
都心・地方を問わず様々な会場が乱立し供給過多となっている地域では、
今までのように「邸宅会場」「独立型チャペル」といったハード面のみ売込んでいるだけでは、
お客様が魅力を感じなくなってきています。そして、同じようなハード面の充実を図る会場が増える中、
お客様にアピールできる魅力といえば「担当者自身」ということになってきました。
つまり婚礼スタッフやウェディングプランナー自身を売り込まなければいけなくなってきたわけです。
欧米では、ホテル等の会場の担当者の仕事といえば
「会場を時間通りにお客様にレンタルする」「打ち合わせ通りの料飲を提供する」この2つだけが会場の業務領域であり、
日本のようにブライダル関連企業と提携し様々なビジネスにまで手を出すことはしません。
従って、当日までの準備から当日の進行・演出・管理はカップルが自分たちで行うか、フリーのプランナーを雇って行います。
つまり、欧米のフリープランナーは皆、自分自身をお客様に売り込むことでお客様を獲得しています。
彼らは会場に所属していないため、自分自身しか売り込む材料がありません。その為には自身のスキルアップに加え、
心理学を駆使したお客様獲得術の習得、そしてセルフプロモーション能力は欠かせないものとなっています。
今、こうしたノウハウを求める企業が国内でも増えてきています。
こうした欧米プランナーのセルフ(自身)セールスのノウハウをABC協会は様々な形で提供をしております。 以下のようなご相談がありましたら協会日本オフィスまでお問い合わせください。
- 自社のスタッフ教育をして欲しい。お客様を成約できるスタッフ教育をしたい
- 新規立ち上げのバンケット業務をサポートして欲しい。またはノウハウを提供して欲しい。
- 欧米ウェディングを取り込んだソフトを提供して欲しい。または実務を提供して欲しい。
- 欧米ウェディングや欧米プランナーのビジネスについてレクチャーをして欲しい。
- 欧米のプランナーから自社のウェディングに提案をして欲しい。
- 集客力のあるブライダルフェアを企画して欲しい。 他
”独自のブライダル心理学戦略を取り入れた企業向けセミナー”や、
”法人会員社員様向け協会資格認定制度”もご案内中。
詳しくはこちらをご覧ください。