全米ブライダルコンサルタント協会日本オフィス

企業向けコンサルティング・研修のご案内

LGBTウェディング研修ご案内中

現在、ABC協会ではホテル・会場・プロデュース会社など法人向けに「LGBTウェディング研修」と題し、 LGBTの方々のウェディングのスムーズな受け入れ・施行をしていただけるよう法人単位で研修を提供しております。

下記はある婚礼施設からのお問合せです。

「先日、同性婚を弊社でしていただきました。 当日、同性愛者の方など様々なゲストが来場されたのですが、途中、女性用ドレスを着てメイクもしている男性の方からトイレの場所を聞かれました。 男性・女性どちらのトイレを案内すべきか即座にお答えできず、ご本人にお任せするしかありませんでした。 このような場合、どのような対応がベストなのでしょうか?」

少子化やなし婚が増える状況で新たな市場作りは必須です。また、2012年東京ディズニーリゾートでの挙式が可能となり、女性同士のカップルが申込みをして話題となるなど、LGBTの方々にとってウェディングは現実的な憧れに変わってきています。
米国では2015年6月連邦最高裁が同性婚を合憲と認め州法で禁じることを違憲とする判決を下しました。その結果全州にて同性婚が認められ、国籍・性別を問わず米国内で挙式をするカップルの Marriage License (婚姻届け)が受理されるようになりました。2011年7月に合法化されたNY州では年間約8,000組以上の同性カップルが挙式を行っていると言われています。

こちらから「同性婚受け入れに向けたLGBTウェディング研修」資料をダウンロードしていただけます

最近では、会場やチャペルなどの新設または増改築を通しての、いわゆるハード面での魅力でもって成約率アップを狙う企業が実に少なくなってきました。

代わって人材に力を入れる企業が増えてきております。
都心・地方を問わず様々な会場が乱立し供給過多となっている地域では、 今までのように「邸宅会場」「独立型チャペル」といったハード面のみ売込んでいるだけでは、 お客様が魅力を感じなくなってきています。そして、同じようなハード面の充実を図る会場が増える中、 お客様にアピールできる魅力といえば「担当者自身」ということになってきました。 つまり婚礼スタッフやウェディングプランナー自身を売り込まなければいけなくなってきたわけです。

欧米では、ホテル等の会場の担当者の仕事といえば
「会場を時間通りにお客様にレンタルする」「打ち合わせ通りの料飲を提供する」この2つだけが会場の業務領域であり、 日本のようにブライダル関連企業と提携し様々なビジネスにまで手を出すことはしません。 従って、当日までの準備から当日の進行・演出・管理はカップルが自分たちで行うか、フリーのプランナーを雇って行います。 つまり、欧米のフリープランナーは皆、自分自身をお客様に売り込むことでお客様を獲得しています。 彼らは会場に所属していないため、自分自身しか売り込む材料がありません。その為には自身のスキルアップに加え、 心理学を駆使したお客様獲得術の習得、そしてセルフプロモーション能力は欠かせないものとなっています。 今、こうしたノウハウを求める企業が国内でも増えてきています。

こうした欧米プランナーのセルフ(自身)セールスのノウハウをABC協会は様々な形で提供をしております。 以下のようなご相談がありましたら協会日本オフィスまでお問い合わせください。

  • 自社のスタッフ教育をして欲しい。お客様を成約できるスタッフ教育をしたい
  • 新規立ち上げのバンケット業務をサポートして欲しい。またはノウハウを提供して欲しい。
  • 欧米ウェディングを取り込んだソフトを提供して欲しい。または実務を提供して欲しい。
  • 欧米ウェディングや欧米プランナーのビジネスについてレクチャーをして欲しい。
  • 欧米のプランナーから自社のウェディングに提案をして欲しい。
  • 集客力のあるブライダルフェアを企画して欲しい。 他

”独自のブライダル心理学戦略を取り入れた企業向けセミナー”や、”法人会員社員様向け協会資格認定制度”もご案内中。 詳しくはこちらをご覧ください。